〇 算出式（売上高÷資産合計）

〇 指標の意味
総資本（資産合計）と売上高の比率。総資本の運用効率を示します。
この比率が高いほど経営活動が活発で、総資本が効率よく利用されています。
一般的に売上高利益率が低い業種・業態では回転率が高く、売上高利益率が高い業種・業態では回転率が低くなります。

〇 対策・判断基準
短期的には売上高の増減による影響が強くなります。
この回転率が低い場合、販路拡大などの売上改善対策と、遊休資産の事業活用または不要資産の処分を検討しましょう。

〇 算出式（（受取手形＋売掛金＋受取手形割引高）÷売上高）×365

〇 指標の意味
売上債権（受取手形と売掛金）を回収するのに要する日数を表します。
資金繰り上は短いほうが望ましく、一般的に決済までの期間は取引先との間や業界の慣行で決まっています。

〇 対策・判断基準
この日数が長い場合は、資金繰りの問題だけでなく売掛債権管理上の問題もあるので、現金での取引を増やす、
回収期間を短くするなど取引条件を十分に見直しましょう。

〇 算出式（棚卸資産÷売上高）×365

〇 指標の意味
棚卸資産（在庫）が一日当たり売上高の何倍あるかを示します。
在庫を管理する場合の基本的な数値です。
余分な在庫を持つと資金繰りを圧迫するため一般的には短いほうが望ましいと言えます。

〇 対策・判断基準
この指標は、取扱商品の構成や原材料価格、製造期間の変化などの影響を受けます。
この日数が長い場合は、出荷までの仕掛かり期間が長い、不良在庫があるなどの可能性があります、早急に見直しましょう。

〇 算出式（売上高÷期末従業員数）

〇 指標の意味
従業員一人当たりの売上高を示します。
数値は労働集約産業では小さく、装置産業では大きくなります。同一業種内の相対的な位置で労働生産性を判断します。

〇 対策・判断基準
従業員配置の適切さ、余剰人員の有無、従業員の平均的能力などに左右されます。
また、生産・販売方式によっても違いが生じます。

〇 算出式（有形固定資産合計÷期末従業員数）

〇 指標の意味
労働装備率とも言われ、従業員一人当たりの有形固定資産額を示します。
本システムでは数値が高いほど点数を高くしていますが、
設備の保有形態（自社保有または賃借など）や外注依存度などの影響が大きくなります。
値の大小については一概に良否は言えません。

〇 対策・判断基準
設備が過大か、不足しているかを知りたい場合には、従業員一人当たりの売上高（または経常利益）により採算がとれているかで判断します。

〇 算出式（経常利益÷期末従業員数）

〇 指標の意味
従業員一人当たりの経常利益額を示します。労働生産性指標の一つで、数値は高いほど良くなります。

〇 対策・判断基準
この数値がマイナスの場合、売上原価、販管費の削減などの見直しなどにより、経常利益を増加させる対策、または人員の効率化を検討しましょう。

〇 算出式（純資産合計÷資産合計）×100

〇 指標の意味
総資本に占める自己資本（純資産合計）の割合を示します。
自己資本は返済や償還の必要がない、最も安定した資本です。
自己資本比率が高いほど長期的な安全性は高くなります。
企業の財務体質である安全性を計る最も基本的な尺度です。

〇 対策・判断基準
純資産合計は、株主が払込んだ資本金と資本準備金、利益の内部留保である利益剰余金などから構成されています。
内部留保の増加率が総資本の増加率を下回り、損失の発生により内部留保が減少したり、
借入金が増加すると自己資本比率は低下します。

〇 算出式（流動資産合計÷流動負債合計）×100

〇 指標の意味
短期的な債務である流動負債とこれに対応する流動資産との比率。
一般的にはこの比率が高いほど短期的な支払能力が高いと言えます。
しかし、業種・業態によるバラツキが大きいため、業界での相対的な位置で判断する必要があります。

〇 対策・判断基準
この比率が業界平均と比べて特に低い場合は、流動負債を減らす、あるいは固定負債に振り替えるといった対策を検討しましょう。
また、この比率が高い場合であっても、流動資産に不良債権が含まれている場合や、
棚卸資産の比率が非常に高い場合には、
実際の支払いに当てる資金が少なく、必ずしも支払能力が高いとは言えません。

〇 算出式（（現金・預金＋受取手形＋売掛金）÷流動負債合計）×100

〇 指標の意味
当座資産（現金・預金＋受取手形＋売掛金）と流動負債の比率。
流動負債を当座資産で支払う能力がどの程度あるかを示します。
この数値が高いほど短期の支払能力は高くなります。
当座資産は棚卸資産やその他の流動資産に比べて現金化までの期間が短く、即時支払手段の性格を有します。

〇 対策・判断基準
この比率が業界平均と比べて特に低い場合は、流動負債を減らす、あるいは固定負債に振り替えるといった対策を検討しましょう。
また、比率が高い場合であっても、受取手形や売掛金に不良債権が含まれる場合には、実際の支払いに当てる資金が少なく、
支払能力が高いとは言えませんので注意が必要です。

〇 算出式 固定資産合計÷（固定負債合計＋純資産合計）×100

〇 指標の意味
自己資本と固定負債によって固定資産がどの程度賄われているかを示します。
この数値が低いほど経営安全性は高くなります。
土地や建物などの固定資産を短期借入金などの流動負債で賄うと金融逼迫時に借換えができないなど資金繰りが不安定になります。

〇 対策・判断基準
この比率が100%を超えると、長期資金で賄うべき固定資産が短期の支払いを要する流動負債により賄われていることになり、
資金の調達が不安定な状態の可能性があります。
流動負債を固定負債に振り替える、または不要固定資産を減らす、などの対策を検討しましょう。

〇 算出式（減価償却費÷（有形固定資産合計－土地＋減価償却費））×100

〇 指標の意味
土地を除く有形固定資産について、減価償却がどの程度実施されているかを示します。
減価償却が適正に実施されないと、利益が過大に表示され、
社内に留保されるべき資金が税金や配当などを通じて社外に流出することになります。

〇 対策・判断基準
この比率が低い場合、適正な減価償却が実施されてなかったり、設備が老朽化している可能性があります。
また、償却済み資産を稼動している場合は設備の生産性や生産物の品質が落ちる可能性もあります。

〇 算出式（現金・預金÷売上高）×100

〇 指標の意味
売上高に対する現金・預金の比率。短期的な支払能力がどの程度あるかを判断します。
現金・預金が少なすぎると、たとえ業績が順調であっても一時的に資金が足りなくなる可能性が高くなります。

〇 対策・判断基準
この比率が非常に小さい場合は、販売代金回収の条件交渉などにより現金預金の手元準備額を適正に確保しましょう。
また、逆に比率があまりにも高い場合は、借入金の返済や企業活動の投資など、資産の効率的な運用を検討しましょう。

〇 算出式（短期借入金＋長期借入金）÷（売上高÷１２）　

〇 指標の意味
借入金総額が月商の何倍あるかを示します。
この数値が小さいほど経営安全性は高くなります。

〇 対策・判断基準
この数値が業界平均値と比べて特に大きい場合は、売上規模に比べて借入が過大であると考えられます。
この数値を改善するために、借入金の使い道と事業利益率を見直し、売上を増加させる対策を検討しましょう。

〇 算出式（有利子負債÷（資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高））×100
有利子負債＝短期借入金＋長期借入金＋受取手形割引高

〇 指標の意味
自社の保有する資産のうちどれくらいの割合が借入金により賄われているかを示します。
この比率が小さいほど経営安全性は高くなります。
借入れは経営が順調なときは規模拡大の有効な手段です。
しかし、不調になると金利負担が収益を圧迫し、借換えも困難になります。
借入金は長期的な見通しのもとに行なう必要があります。

〇 対策・判断基準
長期的に比率を下げるには、収益性を向上させます。
また、短期的には、遊休資産処分や、増資により純資産を増加させ借入金を返済することが有効です。

〇 算出式（現金・預金÷（短期借入金＋長期借入金＋受取手形割引高））×100

〇 指標の意味
借入金総額に対する現金・預金の比率。この比率が大きいほど経営安全性は高くなります。
経営が不調になると借換えが困難になるため、返済に備えてある程度の現金・預金を準備しておく必要があります。

〇 対策・判断基準
この比率が業界平均値と比べて特に小さい場合は、販売代金の回収の条件交渉等などにより現金預金の手元準備額を適正にし、
また収益性向上または遊休資産処分などにより借入金を圧縮を検討しましょう。

〇 算出式（支払利息割引料÷売上高）×100

〇 指標の意味
売上高に対する借入金利息や受取手形割引料等などの金融費用の比率。数値は小さいほど良く、金融費用は売上高の増減に関わらず発生する固定費です。
販売不振などにより収益性が低下すると負担が厳しくなります。

〇 対策・判断基準
この数値が業界平均と比べて特に大きい場合は、借入金の使い道や借入条件（借入金利・担保）を見直し、支払利息を減らします。
一方で事業利益率の改善や、売上を増加させる対策が必要です。

〇 算出式（（売上高÷前期売上高）－１）×100

〇 指標の意味
売上高が前期と比較してどれくらい増減したかを示します。成長性指標の一つ。
比率が０より大きい場合は増収、０より小さい場合は減収を意味します。

〇 対策・判断基準
事業の成長性を表しています。売上高は、災害などの一時的要因、
景気や市況などの循環的要因、顧客の嗜好や環境の変化などの傾向要因によって変動します。
事業継続のための売上を確保できる適応力が求められます。災害などのリスク対応の保険活用も重要です。

〇 算出式（売上高÷資産合計）－（前期売上高÷前期資産合計）

〇 指標の意味
総資産回転率の前期からの変化幅。数値は大きいほど良く、経営効率の変化を示します。
比率が０より大きい場合は改善、０より小さい場合は悪化を意味します。

〇 対策・判断基準
一般的に総資本回転率は売上高の増減によって変動します。
また、大型の設備投資や多角化、事業転換などの経営内容の変化による場合もあります。

〇 算出式（（純資産合計÷資産合計）－（前期純資産合計÷前期資産合計））×100

〇 指標の意味
自己資本比率の前期からの変化幅。比率は大きいほど良く、安全性の推移を測定することができます。
比率が０より大きい場合は改善、０より小さい場合は悪化を意味します。

〇 対策・判断基準
純資産合計は、株主が払込んだ資本金と資本準備金、利益の内部留保である利益剰余金などから構成されています。
内部留保の増加率が純資産の増加率を下回る場合や損失の発生により内部留保が減少する場合は、
増資を行って純資産合計を充実させる対策も必要です。